2018年、日本の太陽光発電業界で注目された、「未稼働案件のルール改正」「入札制度」「出力抑制」。この3つのトピックについて、環境エネルギー政策研究所（ISEP）所長・飯田哲也氏が改めて振り返る。

5月31日、ソーラーシェアリング推進連盟による設立記念シンポジウムが開催された。直近に農水省による規制緩和の発表もあったせいか、開催告知直後から予想を超える反響で、定員170名がほぼ1週間で満席となったという。当日の盛り上がりをレポートする。

経産省は今年3月、長期エネルギー政策において、再生可能エネルギーを「主力電源にする」という文言を盛り込むことを明らかにした。ポジティブな話題として受け止められがちなこの政策を、再エネの達人・飯田氏が「空回り」だとするその理由とは？

FIT価格が24円になって心配する声もあるが、FITに依存しない再生可能エネルギーというものを考えれば、それ自体は自然な流れで良いことなのか？ ”再エネの達人”に聞くこれからの「分散型エネルギー」について聞く。

「地産地所有」の地域分散型エネルギーが進み、風力発電が4割もの電力市場とバイオマスを活用した世界最先端「第4世代地域熱供給」が融合するスマート化がデンマークで進んでいる。その技術移転を進める飯田哲也氏に、現状について話を聞いた。