2020年度末に向けた「FIT制度の抜本的な見直し」の審議が進められている。しかし、現状の課題が解消されないままでは、再エネの普及に黄色信号がともるだろう。FIT見直しの際に留意すべきポイントを、エネルギー政策研究所（ISEP）所長・飯田哲也氏が紐解く。

2018年、日本の太陽光発電業界で注目された、「未稼働案件のルール改正」「入札制度」「出力抑制」。この3つのトピックについて、環境エネルギー政策研究所（ISEP）所長・飯田哲也氏が改めて振り返る。

パワーコンディショナの世界シェア15%を誇る、グローバルリーダーのSUNGROW（サングロウ）が、日本市場向けの新製品2機種を発表。発表会では、本誌連載でお馴染みの飯田哲也氏の基調講演も行われ、九電の出力抑制や、未稼働案件の問題など、旬の話題を独自の視点から考察した。

再エネの主力電源化を掲げているにもかかわらず、入札制度の失敗により太陽光発電市場が狭まっているように感じられる日本。再エネを最大導入するには、それに向けたルール見直しが必要だと飯田哲也氏は訴える。

5月31日、ソーラーシェアリング推進連盟による設立記念シンポジウムが開催された。直近に農水省による規制緩和の発表もあったせいか、開催告知直後から予想を超える反響で、定員170名がほぼ1週間で満席となったという。当日の盛り上がりをレポートする。

最近、再エネ発電促進賦課金で電気料金が上がっていることについて、国民負担が増えているのではないかという議論がある。再生可能エネルギーと原発にかかるお金について、NPO法人環境エネルギー政策研究所の飯田哲也氏に話を伺った。

「今後、再生可能エネルギー導入量はどうなるのか。そうしたシナリオやビジョンを提示する時代はすでに終わりました。各国でも特に太陽光と風力の急速な普及を見誤り大外れしています。」破局的変化に直面している日本の電力について、飯田哲也さんに伺った。

再生可能エネルギー導入に関する「系統問題」及び「ベースロード問題」について、2017年にISEPが発表したレポートを基に、再エネ普及における3つの障壁とその解決策をISEP 所長・飯田哲也氏に伺った。

“非化石価値”ではなく“再エネ価値”を。デンマークと比べると2周回遅れの電力政策が展開されているという、日本の政策の盲点とは？ 政府や産業界から独立した非営利の環境エネルギー政策研究所所長が語る。

FIT価格が24円になって心配する声もあるが、FITに依存しない再生可能エネルギーというものを考えれば、それ自体は自然な流れで良いことなのか？ ”再エネの達人”に聞くこれからの「分散型エネルギー」について聞く。