FIT（再生可能エネルギーの固定価格買取制度）の買取期間を満了する住宅用太陽光発電設備が、今年11月から大量に現れはじめる。FITを卒業して独り立ちした太陽光発電設備には、これまでとは違う価値が秘められている。

世界各国のキーパーソンが集結した世界最大の太陽光発電の展示会「SNEC 2019」のレポート。 今年の来場者数は前年比18%増と規模が拡大した。世界中が中国国内市場に注目する理由は？　資源総合システムの貝塚泉氏が、世界の再エネ情勢を読み解くコラム第6回（前編）。

フランスの学生2人が、太陽光パネル付きのバッグを開発！　これさえあれば、いつでもどこでもスマホを充電できる。

晴れの国、岡山県の美作市が太陽光パネル税の導入を検討している。 自治体が条例で制定できる法定外目的税として、1平方メートルあたり50円の課税。 対象となるのは、10kW以上の野立て太陽光発電設備だ。 議論を呼んでいる新しい税制度の争点について考える。

評価診断とO&Mの実績2.3ＧＷを誇る株式会社CO2Oが、大和エナジー・インフラと共同開発した太陽光発電所の完成と商業運転の開始を発表した。

2019年で13回目を迎える国際展示会「SNEC」が、上海で開催された。今回は6/4(火)～6/6(木)に開催され、参加企業数2000社超、来場者数260,000名が集結した展示会の様子をレポートする。

いよいよ11月に迫る、住宅用太陽光発電の「卒FIT」。PV関連企業はどのような戦略を練っているのだろうか？　注目のモジュールメーカー8社のエグゼクティブに話を伺った。

2019年1月に、PRECモジュール変換効率の世界記録を書き換えたライセンエネルギー株式会社。CEOのXie Jian氏は今後、日本市場でのシェアを拡げていきたいと語っている。

ネクストエナジー・アンド・リソース株式会社が、中国の大手電池メーカーとの業務提携を発表した。TPOモデルの普及拡大とあわせて、蓄電池のトータル導入コストを下げる方針だ。

全世界で容量3GW、6000ヶ所を越える太陽光発電所を監視する「SmartPV」を提供するTAOKE株式会社。現在、同社は蓄電池市場への参入を進めているという。今年度の取り組みについて、取締役営業部長の金澤圭介氏に話を伺った。