7月3日、太陽光発電協会が2050年に向けて今後の太陽光発電の「JPEA PV OUTLOOK」を発表した。このビジョンで示された、「2050年までに累計200GW」という項目について、村沢義久氏は「もっと上を狙うべきだ」と語る。では、日本のPV業界が目指すべき、2050年の姿とは？

屋内に差し込む光を遮るブラインド。これに太陽光パネルを付け、太陽の光を利用して発電が可能なスマートブラインドが誕生した。2017年秋にも量産が始まる予定。

2017年度から、2000kW（2MW）以上の非住宅用太陽光発電は入札制となった。この制度によって、落札した価格が買取価格となる。第一回入札実施は2017年10月頃に予定されているのだが、どんな影響があるのだろうか。入札制度を導入済みのドイツと比較しながら、入札制度の運用について村沢先生がよみとく！

単結晶シリコン太陽電池で世界をリードするLONGi（ロンジ／本社：中国・西安）が、日本の産業用太陽光発電市場を変えようとしている。優れた変換効率と価格競争力を両立させた単結晶モジュールで、シビアな事業性が求められる、これからのPV市場を切り拓く。

太陽光発電業界をリードするNCLAVEが、2017年夏より山形県での太陽光発電プロジェクトに架台を提供することが決まった。2017年より施工を開始し、2018年5月の完工を目指している。

さらなる効率アップを目指して、メガソーラーの高電圧（1500V）化が進んでいる。1500Vへの対応は、モジュールメーカーにとっても大きな課題の1つだ。こうした中、トリナ・ソーラーが、1500V仕様の太陽光パネルのラインナップを強化した。

機能美と高性能を兼ね備えた新型の追尾式太陽光発電システム「smartflower」が欧州で発売されている。太陽光発電を"スマートに"暮らしに取り入れられるユニークな製品だ。

改正FIT法が2017年4月から施行された。なかでも新たな認定制度創設により、すでに認定取得しているものの開発が塩漬けにされている太陽光発電案件は認定権利を失効されることが、要注意点だ。経済産業省は28GW程度の未稼働太陽光発電案件が新認定制度施行により失効されると想定している。

現在ニューヨークでエネルギー自立型街路灯を開発中。その仕組みとは？　公道や公園といった公共空間、企業のオフィス群、大学のキャンパスなどでの実用化が見込まれているシステムを紹介！

７月より、６年前の東日本大震災で被災した福島県内で太陽電池モジュール工場の操業を開始したアンフィニ。今後、国内外に「メイド・イン・福島」の太陽電池モジュールを提供する構えだ。