大掛かりな設置工事や、商用電源への接続は不要。キャスター付きで簡単に移動でき、スマホや携帯電話の充電に対応したソーラー充電スタンド＜LN-CB1AA＞がシャープより発売された。

311震災をきっかけに、ミュージシャン佐藤タイジが「太陽光発電で武道館をやろう！僕たちにはできる！」と始まった音楽の祭典。誰もが無謀とも感じたその挑戦は多くのアーティストと関係者の気持ちを集め、今年はなんと3万人を集める場にまで成長。6年の月日の中で育まれたその姿はすでに“文化”と呼びたくなる、人の心と表現のカラフルな場を創り出している。

改正FIT法の施行、そして8月末の施行規則の改正など、太陽光発電ビジネスは人々の生活に寄り添える形を探して変化を続けている。太陽光業界のトップランナーたちに、戦略と展望を聞く人気シリーズ。今回は株式会社Wave Energyの本家正雄氏と、ソーラーエッジ社のツヴィ・ランド氏に話を聞いた。

再エネの導入拡大を、電力系統のキャパシティが阻んでいる。送電線の空き容量が不足しているというのだ。この問題の解決に向けて、太陽光発電協会が声を上げた。

2018年、再生可能エネルギーはどこに向かうのか？　ソーラージャーナルでは12月13日（水）、「2018年の再エネ市場を徹底予測」と題してPVビジネスセミナーを開催。産官学の有識者8名を講師に招き、来年度に向けての最新情報を共有した。

今年7月より福島に国内最大級の結晶系モジュール製造工場をスタートさせたアンフィニ。福島工場を牽引するのは「福島プライド」だという同社常務取締役・小寺直人氏に、工場の現状やアンフィニの取り組み、そして今後の戦略について聞いた。

太陽光発電導入の拡大によって生じる、電力需要と供給のミスマッチや、ネガティブプライス。アメリカ・アリゾナ州の大手電力会社は、これらの課題を解決するため、実験的に「リバース・デマンドレスポンス」の導入を始める。

「改正FIT法」施行後、太陽光発電事業者には、発電事業所やシステムに対する丁寧な運転管理と保守点検が求められるようになった。その負担を軽減すべく開発されたソフトウェア「SSG 管理システム」は、クラウドサービスとIoTを活用することで、太陽光発電の運営からO&Mまでの一括管理を可能にしている。

改正FIT法に、新たな規制が加わった。昨今ブームになっていた「過積載」が、FIT 認定取得後には難しくなったのだ。今後も認められないわけではないが、買取価 格がパネル積み増し時点のFIT価格に引き下げられることとなる。PV事業者、発電所オーナーが注意すべき改正のポイントをチェックしてみよう。

千葉商科大学は、11月13日、2020年度までに「自然エネルギー100％大学」を目指すことを表明。実現すれば、日本の大学としては初。世界的な自然エネルギー関連のイニシアチブにも登録された千葉商科大学の取り組みが見据えるのは、地域に根ざした発電事業だ。