太陽光発電の架台メーカーとして世界トップシェアを誇るシュレッターグループが、新株主および出資者とのパートナー契約に合意したと公表。新たな資金調達により、今後どのように業界を切り拓いていくのか？ CEOを務めるTom Graf氏のコメントも掲載。

太陽光発電システムのポテンシャルを最大限に引き出す、いま注目のソリューション「次世代パワエレ」。ソーラージャーナルは2018年4月26日、日本初となる事業者向け次世代パワエレシンポジウムを開催した。次世代パワエレが切り拓く、PVビジネスの新たなる地平とは？

平成25年度まで実施されていた、住宅用太陽光発電システムの補助金制度。すでに終了しているため気にする人は少ないと思うが、名義変更や譲渡・廃棄の場合は、きちんと申し出る必要がある。この記事では、それらに関する手続き方法を詳しくご紹介。

5月31日、ソーラーシェアリング推進連盟による設立記念シンポジウムが開催された。直近に農水省による規制緩和の発表もあったせいか、開催告知直後から予想を超える反響で、定員170名がほぼ1週間で満席となったという。当日の盛り上がりをレポートする。

太陽光発電遠隔監視システムの専業メーカーとして、中国・ドイツ・イタリア・オーストラリア・インド等、世界各国で様々なソリューションを展開してきた、TAOKE株式会社。今後も市場を継続的に発展させていくためにはなにを発展させていく必要があるのか、代表取締役の陸劍洲氏にお話を伺った。

主力電源化に向けて、新たな局面に入った日本の太陽光発電。最新トレンドを知ることのできる3日間が、いよいよ始まる。太陽光発電協会が主催する「PVJapan2018」、今年も横浜に、再生可能エネルギーの“最先端”が集結する！

世界中から常に注目を集めているApple社が、世界各地にある自社施設の電力を100％クリーンエネルギーで賄っていることを発表した。それを支えるサプライヤー企業に、日本の企業が新たに決定した。Apple向け製品の生産を支える発電方法とは？

日本でもモジュールごとの発電効率が重視されるようになり、オプティマイザへの関心が高まっている。米国でその先駆けとなったのが、タイゴエナジーのソリューションだ。Chairman and CEOのZvi Alon氏にお話を伺った。

太陽光発電協会(JPEA)は5月22日、「太陽光発電の主力電源化」ならびに「2019年問題」について見解を表明した。国のエネルギー政策の指針となる「エネルギー基本計画」の改定案が5月16日、経済産業省の審議会で取りまとめられたことに呼応した格好だ。

いまアメリカでは、地域で電力を共有・所有する「コミュニティ」モデルが広がっている。その中のひとつ「コミュニティ・エネルギー貯蔵」システムは、ピーク需要削減によって電気代を削減するもので、いままでの「コミュニティ・ソーラー」とは違うという。一体何がどう違うのだろうか。