先進国から輸入される太陽電池セル・モジュールに、25%のセーフガード関税を課すことを決定したインド。国内人口が増加により電力の供給方法が喫緊の課題となっている中で、国が示す貿易政策とは？　資源総合システムの貝塚泉氏が、世界の再エネ情勢を読み解くコラム第1回（後編）。

太陽光発電事業者よる全国組織が誕生した。日本には既に数多くの太陽光関連団体があるが、あえていま新団体を立ち上げる意義はどこにあるのか。設立記念シンポジウムに、その答えをみた。

パワーコンディショナの世界シェア15%を誇る、グローバルリーダーのSUNGROW（サングロウ）が、日本市場向けの新製品2機種を発表。発表会では、本誌連載でお馴染みの飯田哲也氏の基調講演も行われ、九電の出力抑制や、未稼働案件の問題など、旬の話題を独自の視点から考察した。

太陽電池モジュールを巡る"貿易摩擦"が深刻化している。ソーラー事業は国外との取引きが多く、それによって事業が大きく左右されるが、今回は特に日本と関わりの深いアメリカでの貿易摩擦について考察する。資源総合システムの貝塚泉氏が、世界の再エネ情勢を読み解くコラム第1回（前編）。

11月27日、一般社団法人 新エネルギーO&M協議会が主催した「第1回O&M技術セミナー」では、太陽光発電所のさまざまなトラブル事例が披露された。想像もつかないような驚きの事件や、意外な解決法も飛び出し、太陽光発電所のO&Mには幅広い知識や経験が必要なことを実感するセミナーだった。

スイスメーカーが、世界初のソーラーヨット「ソーラーインパクトヨットAG」を開発！　環境に優しいのはもちろんのこと、船の"揺れ"が少なくほぼ無音で、乗り心地の良さも文句なしだ。

既設の太陽光発電所を最適化し、IRR（内部収益率）を向上させる「オプティマイザ」が話題だ。導入することで、どれほどの効果が期待できるのだろうか？　オプティマイザの活用事例をご紹介しよう。

11月16日、日本PVプランナー協会が「第6回全国会員大会」を開催。関係省庁や、太陽光発電業界の最先端を走る有力者を招き、基調講演が行われた。池田真樹理事長は「100年後の地球をよりよいものにする“PV100年構想”へ向けて尽力する」と宣言した。

営業型ソーラー（ソーラーシェアリング）は、野立てだけではない。温度や水の管理にエネルギーを使うビニールハウスにこそ、太陽光発電は求められていた。儲かる農業を強力にサポートする、BSLのソーラービニールハウスに注目だ。

10月23日～25日にドバイで開催された、中東最大規模の太陽光発電関連展示会「Dubai Solar Show」。日本からも4企業が出展し、大いに盛り上がった会場の様子をいち早くレポート！