100％電気を使った、ひとり乗りレーシングカーで争われるモータースポーツ『フォーミュラE』。日本ではパワコンメーカーとして知られるABBグループが冠スポンサーを務め、今シーズンは4大陸12都市で13のレースが開催される。華麗なバトルを繰り広げる『フォーミュラE』の魅力とは？

新電力が淘汰の時代を生き残るために、何が求められるのか？ 今回は、青森県の「青森県民エナジー」の取り組みに着目。エネルギージャーナリストの北村和也氏が、地域電力の本質を解くコラム第4回。

愛車をガソリン車から電気自動車へと変える「改造EV」。まだまだマイナーではあるものの、ハリウッドスターのシュワルツェネッガーやイギリスのヘンリー王子が愛車をEVに改造したことで、注目度が一気に高まった。改造EVが世界的なトレンドになる日は案外近いかもしれない……!?

普及に向けた動きが加速をみせている電気自動車だが、気候変動への対策を考えたとき、まだまだその速度は十分とはいえない。そこで、EVの普及に取り組む環境コンサルタントの村沢義久氏が提案するのは、既存のクルマを電気自動車にしてしまう「改造EV」だ。

4月9日(火)、パワコンメーカーのサングロウジャパンが未可動案件をテーマとした無料セミナーを開催！ 参加申込、受付中！

LooopとENECHANGEの協業による、家庭向けデマンドレスポンスの新しい試み、日本初の「上げDR」キャンペーンが始まる。再エネ発電量の多い時間帯に、積極的に電気を使うことで、"出力抑制"を回避することが可能になる!?

エネルギーの世界は大きな変革期を迎えている。2018年に策定された「第5次エネルギー基本計画」では再エネが"主力電源"と位置づけられたが、今年はどんな一年になるのだろう。昨年7月、経済産業省 資源エネルギー庁 省エネルギー・新エネルギー部長に就任した松山泰浩氏に聞いた。

自治体新電力が生き残るために必要なのは、単なる"安売り合戦"ではない。岩手県久慈市の「久慈地域エネルギー」は、再エネ設備の導入から少子化対策の方法を模索するなど、地域に根ざした運営を目指している。エネルギージャーナリストの北村和也氏が、地域電力の本質を解くコラム第3回（後編）。

淘汰の時代に突入した新電力。"生き残る自治体新電力"は、どのような取り組みを行っているのか？　今年2月に横浜市との電力供給の連携協定を結んだ、岩手県久慈市の「久慈地域エネルギー」の事例に着目する。エネルギージャーナリストの北村和也氏が、地域電力の本質を解くコラム第3回（前編）。

世界中でエネルギー転換が起これば、中東諸国やロシアなどの化石燃料輸出国よりも、再エネ技術に投資してきた中国が台頭することになる。再エネシフトが世の流れとなっている今、日本はどのような立ち位置にいるのだろうか。