エネルギーの地産地消と地域活性化を加速させるには、「地域・自治体新電力」「地域発電事業者」「自治体」が協力することが重要だ。今回は、その中でも鍵を握る「情報リンクと企業のサポート」に着目する。エネルギージャーナリストの北村和也氏が、地域電力の本質を解くコラム第6回（前編）。

EV化が進み、勢いのある中国に比べ、日本メーカーはどうだろうか。4月16・17の両日、上海モーターショーを見学した、環境経営コンサルタントの村沢義久氏による連載コラム第6回（後編）。

4月16・17の両日開催された上海モーターショー。昨年北京で見られた嵐のようなEV化の波はますます加速しており、もう誰にも止められない。環境経営コンサルタントの村沢義久氏による連載コラム第6回（前編）。

従来のリチウムイオン電池より5倍もエネルギー密度が高い新レドックス・フロー電池を採用したスポーツEVが、スイスから走り出そうとしている。

映画『スター・ウォーズ』シリーズや『ブラック・スワン』など、多くのヒット作に出演しているナタリー・ポートマン。子供の頃から菜食主義の彼女は、子役デビュー前から環境保護について声を上げ続けている。

エネルギーの地産地消と地域活性化に向けて必要なのは、「地域新電力」「地域発電事業者」「自治体」の3つが協力体制を築くこと。つまり、地域内外の連携（リンク）が鍵となるのだ。エネルギージャーナリストの北村和也氏が、地域電力の本質を解くコラム第5回（後編）。

電力小売りの完全自由化に伴い、再エネの発電事業者だけでなく多くの新電力も「エネルギーの地産地消」を掲げている。では、実際に地域に便益をもたらしているのかどうかの判断基準は、どこにあるのだろうか？ エネルギージャーナリストの北村和也氏が、地域電力の本質を解くコラム第5回（前編）。

世界初の、化石燃料に頼らないエコ・リゾートが、メキシコのカンクンで実現するかもしれない。「リゾート」と「環境保護」という一見対局の存在を両立するためのヒントが示されそうだ。

第14回PVビジネスセミナー、7月24日(水)開催決定！ 再エネ投資の最新トレンドや自家消費モデル構築のヒントを手に入れよう！

資源エネルギー庁は2019年4月1日より固定価格買取制度（改正FIT法）における審査期間の短縮を目的に、申請者の添付書類が不足している場合などの対応を変更した。また、新規認定後に事業の開始が見込めなくなる案件が多数あることから、全設備区分について2019年6月1日より一部運用を変更するとした。