改正FIT法で、分散型電源は今後どうなっていくのか。東京大学客員教授の松本氏に聞く。

　環境経営コンサルタントの村沢氏に改正FIT法の制度や電気自動車への期待を聞いた。

SOLAR JOURNAL主催 PVビジネスセミナー『FIT新時代の“質”の高い事業』、11月25日(金)開催。

固定価格買取制度が法改正となり、投資だけを目的とした業者が淘汰される時代となった。そんな中開催されたSOLAR JOURNAL主催セミナーでは、今後のビジネスに役立つ多くのヒントがあった。当日の様子をレポートする。

東日本大震災を契機にその歩みを早めた「電力自由化」。しかし、未だに再エネ由来の電気を選択することは容易ではないという。それはなぜなのか。そして、再エネを自由に選べるようになるためには、何が必要なのか。

設備認定から事業認定へ、大きく舵を切る改正FIT法の新認定制度。新たに設けられる「運転開始期限」など、新認定制度のポイントを解説する。

9月9日、自然エネルギー財団 設立5周年記念シンポジウムが開催された。同財団の設立者・会長である孫正義氏が4年ぶりに登壇し、「アジアスーパーグリッド構想」についてスピーチした様子が、ストリーミング視聴できる。

FITの見直しは、自然エネルギーを最大限導入しつつ国民負担を抑制する制度変更だ。2030年の日本のエネルギーミックス（電源構成）の目標達成に向けて、各分野の自然エネは着実に導入拡大している。

2017年4月1日、FIT法の改正案が施行予定だ。改正案の柱は、長期未稼働案件の発生を防ぐための新たな制度の設立や、太陽光発電の買取価格決定への入札方式についてなどだ。FIT法改正後、太陽光発電の事業者はどうなっていくのか？

SOLAR JOURNAL主催 PVビジネスセミナー『改正FIT法の正しい使い方』、9月30日(金)開催。