創業100年を超えるドイツのパワコンメーカー「KACO」が、着々と日本市場への進出を果たしている。今後計画しているプロジェクトや、2018年度の導入目標は？ 同社でCSOを務めるDavid Mabille氏にお話を伺った。

近い将来に訪れる｢FIT｣の終了に備え、各国が新たな制度に移行しつつある今、日本もそうした状況に備えなければならない。そこで注目を集めているのが｢自家消費型発電｣だ。今回はこの発電形態に関わる事例について、環境経営コンサルタントの村沢義久さんに話を聞いた。

再エネを活用する動きが各地で拡がる中、カリフォルニア州では独自の条例として、2020年より新築住宅に太陽光パネルの設置を義務付けることが決定。全米初となる新基準の具体的な内容とは？

約40年の実績を持つモジュールメーカー・JINERGYのKai Qiao氏に、2018年度の太陽光マーケット展望を聞いた。日本支店を準備中だという注目PV企業JINERGYが、自社製品は日本市場に適していると自信を持つその理由とは？

太陽光発電協会（JPEA）が、2017年度第4四半期および、2017年度の太陽電池出荷統計を公表した。前年度やそれ以前と比較して、市場はどのように変化しているのか？ 最新の結果をいち早くお届け！

世界最大の太陽光発電用単結晶シリコン専門企業、LONGi Solar（ロンジ・ソーラー）。いま、同社の単結晶モジュールがもたらすLCOE※の低減効果に注目が集まっている。鍵を握るのは、「総発電コスト抑制」と「生涯発電量向上」の両立だ。

経産省は今年3月、長期エネルギー政策において、再生可能エネルギーを「主力電源にする」という文言を盛り込むことを明らかにした。ポジティブな話題として受け止められがちなこの政策を、再エネの達人・飯田氏が「空回り」だとするその理由とは？

全世界で毎年1GW以上の架台を供給し、アメリカではトップシェアを誇る架台メーカー、RBI SOLAR株式会社。今回は取締役副社長である富所孝平氏に、これからどのように太陽光発電ビジネスを発展させていくのか語ってもらった。

積水化学工業が、フィルム型蓄電池の生産設備を増設することを決定した。高安全・長寿命・高容量を同時に実現し、さらにコンパクト。2019年問題も迫る今、この事業はどう展開していくのだろうか。

再生可能エネルギー業界を牽引する有識者を講師に迎え、第9回目となる「PVビジネスセミナー」を2018年4月11日（水）、都内のホテルにて開催。ポストFIT時代を勝ち抜く、太陽光ビジネスの新トレンドとは？