経済産業省がパブリックコメント（意見募集）をかけていた、「第5次エネルギー基本計画（案）」。これに対し、自然エネルギー財団がコメントを提出した。書面には、どういった内容が記載されていたのだろうか。

エネルギーの自給ができる市町村、いわゆる「永続地帯」の最新調査結果が発表された。日本における再エネの普及が、永続地帯の増加に影響を及ぼしているようだ。

日本のエネルギー政策の基本方針を定める「エネルギー基本計画」が、この夏、新しく生まれ変わる。そこでは再生可能エネルギーが"主力電源"と謳われ、エネルギー転換への道筋が示されることになるという。再エネ電源ごとの課題をみてみよう。

5大陸にまたがりオフィスを常設し、世界で2.5GW以上の施工実績を誇るNCLAVE社は現在特に日本市場に注力しているという。今回は今後の展望について日本支社のカントリーマネージャーを務めるアルバロ・エステージェス氏にお話を伺った。

経済産業省は、昨年より有識者会議を設けて、「エネルギー基本計画」見直しに関する議論を重ねてきた。その内容を取りまとめ、現在、新しい計画策定に向けた調整を進めている。この先、再生可能エネルギーは、どんな役割を担っていくことになるのか？　見えてきたポイントを探っていく。

中国に本社を置くJolywood（ジョリウード）は、2008年に設立された企業でありながら着々と事業を拡大させている。今回は同社のSenior Vice PresidentであるLiu Yong氏に日本市場でどのように展開していくのかお話を伺った。

映画の中でスーパーヒーローを演じるクリス・ヘムズワースは、実生活では3人の子供を持つ父親。子供達が大人になっても自分たちと同じように美しい海を楽しめるよう環境問題に積極的に取り組んでいる。

近年、家庭向け電気料金の高騰やFIT価格の下落、補助制度の整備により、太陽光発電による電力自家消費ニーズが高まっている。2030年には、2017年比でおよそ6倍以上に市場が膨らむと公表した、富士経済によるリサーチ結果は？

2018年度、FIT（再生可能エネルギーの固定価格買取制度）はどう変わったのか。買取価格はこれまで以上にコスト低減を促すものとなり、大規模太陽光から始まった入札の動きは他電源にまで拡がってきた。主力電源化に向けて、新しい環境への対応が急がれる再生可能エネルギーのなかで今回は太陽光発電の変化を紹介する。

開催20回以上を重ね、毎年盛り上がりを見せる「新エネ大賞」。2018年度の応募資格や、過去の受賞歴は？ 最新情報を詳しくご案内！