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太陽光発電協会（JPEA）が、国内の2018年度第1四半期の太陽電池出荷量を発表。太陽電池モジュールの総出荷量は1,378MWで前年同期比103%となり、実に13四半期ぶりにプラスに転じた。

東京と大阪、毎年2ヶ所で開催されるスマートエネルギーWeek。9月下旬に開催される関西展では、日本全国から360社が出展を予定し、最新のソリューションを披露。ビジネスチャンスを手にする絶好の機会だ。

太陽光発電所のO&Mが重要性を増す中、世界18ヶ国で6,000ヶ所の発電所に導入されているTAOKEの遠隔監視システム「SmartPV」がバージョンアップ。ユーザー権限の管理を簡便にし、画面のデザインを一新して利便性を向上した。

世界で活躍するトップ企業が「RE100」への取り組みを強化している。環境価値を購入するだけではなく、再エネ普及および化石燃料の消費削減に貢献する「真のRE100」を目指すための取り組みとは？

新エネルギー・産業技術総合開発機構（NEDO）が、風力発電設備の稼働率向上のためのデータベースシステムの開発をスタート。データベースの活用により、風車稼働率97%以上を目指すという。

自治体による地域エネルギー事業が深化する。単なる電力小売から、地域の課題解決へ──。キーワードは、「シュタットベルケ」だ。日本におけるシュタットベルケの立役者 ラウパッハ・スミヤ・ヨーク教授が語る、その神髄とは？

市場が徐々に拡大している、太陽光発電の「セカンダリー取引」。中古太陽光発電所を購入する際、重要視すべき点は何だろうか？ 実際に売出し中の物件を例に、チェックしたいポイントを詳しくご紹介。

水上太陽光発電のフロートシステム「Hydrelio（ハイドレリオ）システム」を展開するシエル・テール・ジャパン。同社の森一社長は、日本の水上太陽光市場に「無限大」の可能性を見る。

連日の猛暑に見舞われた今夏。冷房の利用増加などによる電力不足を心配する声もあったが、どうやら懸念に終わりそうだ。安定した電力供給体制の背景には、太陽光発電の存在があった。

今年7月、日本生命保険が、国内外の石炭火力発電事業への新規投融資を停止することを明らかにした。実は、すでに海外では同様の方針を示す金融機関が増えており、日本勢が追随している。こうした背景には、環境に配慮した企業に投資する「ESG投資」の世界的な流れがある。